日頃から様々なサイトに記事を寄稿するほか不動産コンサルを主業としている私であるが、毎日、朝早く起き出してセコセコ文章を綴る理由は執筆料欲しさもあるが、記事を執筆するために必要な各種調査業務が、自身の知的欲求を満たすからでもある。
版元から依頼されるのは主に不動産関連、とくに少々、難解な内容のものが多く稀に「初めて住宅を選ぶ時に大切な10のポイント」なんて記事も執筆するが、書いていてあまり楽しくはない。
やはりエビデンスを調べながら新たな発見をする作業が楽しい。
不動産業界に31年も在籍しているが、いまだ知らぬことが多いのを実感し新たな学びを得るのは至上の喜びでもあるからだ。
さて前置きは程々に、今回は一般的な住宅ローンにおいて金融機関はどの程度、担保物件の評価に重点を置いているのかを解説しておこう。
最近、2025年に義務化される新築住宅の省エネ基準義務化に絡めて、いわゆる普通の性能しか持たない「家」と、認定長期優良住宅やZEN住宅など断熱性能等に優れた住宅が中古として売り出された場合、金融機関は性能の違いによる建物評価を正しく行えるかについての記事を寄稿した。
その際に改めて調べ直したのだが、それにより日本の金融機関の大半は建物の性能等に関しては一切、評価していないと断言できる。
エビデンスとして住宅金融支援機構が年一回の割合で調査を行い公開している「住宅ローン貸出動向調査」におけるデータを掲載しておこう。
建物部分については73.3％もの高い数値で「取引事例比較法」による評価がなされている。
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