先月号の通信簿では、さあこれから iDeCo を始めようとなった時の運営管理機関（金融機関）選びについて、説明をさせて頂きました。
iDeCo 口座を持つことで生じるランニングコストは選択する機関によって違いがあり、より安く済むところを選びましょう、という話でしたね。
そしてもう一つ、開設機関選びの重要なポイントとして意識して頂きたいのが、その運営管理機関が取り扱う金融商品のラインナップです。例えば楽天証券が提供する iDeCo であれば、以下のページにて、口座内で運用することが出来る商品の一覧を確認することが出来ます。
名称を見てもピンとこない金融商品がズラリと並んでいますが、種類としては１番下にある定期預金を除いた残りの35本、全てが投資信託と呼ばれるものです。実は、iDeCo 口座内で運用する為に取り揃えられる商品のジャンルは、基本的にどの運営管理機関でも定期預金と投資信託、この２つしかありません（一部機関では生命保険も用意）。定期預金はどこを選んだところで大差ありませんので、要はその運営機関がどのような投資信託商品をラインナップしているか、が大事なポイントだ… ということです。
では筆者が、それぞれの運営機関で何十本と用意されている投資信託商品を全て比較したのか、と問われますと、決してそんなことはありません。半年に渡り公開してきた iDeCo の運用実績において、これまでに拠出した掛金は全額、たった１つの投資信託商品の購入に当て続けられていることを示しています。
今号の前置きは一旦これくらいにして、本題である 2024年３月 の通信簿にいってみましょう。
◆2012年 に企業型 DC への加入にて掛金の拠出を開始。今年で運用13年目
◆13年の間に個人型（iDeCo）へ移行したり、運用機関を銀行系からネット証券系へ移管するなどの変遷アリ
※詳細は連載１回目を参照
◆現在の１月当たりの掛金拠出額は 67,000円（2023/3～）。
※新しい NISA が始まった為バランスを見直し、2024/4 から拠出金大幅減額の手続を完了
◆運用による保有資産の価値の増減が無い場合、資産残高は毎月単純に 67,000円ずつ増加するということ
※厳密には事務手数料として、171円が当月拠出分より差し引かれている（2024/2 の通信簿を参照）
●資産残高は前月より約 164,200円増えており、つまりこの１ヶ月間の運用で新たに約 97,200円の利益（含み益）が出ていることを示す
●直近３ヵ月の損益率は 29.2％ ⇒ 34.1％ ⇒ 36.8％ と大きく伸長し続けている
■線グラフは拠出金総額。拠出金は毎月定額なので、月次推移上は基本的に上り幅が一定
■棒グラフは資産残高、つまり資産の総額。運用好調なら伸び幅が大きくなり、不調なら伸びない、または短くなる場合もある
■資産残高の増減があっても、青点の拠出金総額を下回らなければ利益（含み益）は出ている状態
■年次グラフから分かることとして、2023年は拠出額、資産残高とも大幅に増加した
■月次グラフから直近１年の動きを見ると、資産残高は 2023/9 、2023/10 以外は増加している
■資産の増加については、2022年までの積立済資産があったことによる利益と見るべき部分が大きい
※おいおい解説します
では改めまして、冒頭のお話の続きを。
運営管理機関選びには、自分好みの投資信託がラインナップされているかどうかが重要だ… となりますと、まずは投資信託が何なのかについて、ある程度理解する必要がありそうですよね。投資信託とは何ぞや？ を解説する Web ページとしては、例えば以下のようなものがあります。
リターン＆リスク、タイプ別分類、パッシブ or アクティブ … など、色々なワードが出てきます。では筆者が、こういった説明を全般良く理解した上で今の投資信託商品を選んだのか、と問われますと、恥ずかしながらそんなこともありません。
では、iDeCo を始めるに当たっての投資信託選び、引いては運営管理機関選びとはどのようにすべきなのか。ここからが今取り上げているトピックの核心となっていきますが、またそれなりの長さになってしまいますので、この次でお話させて頂こうと思います。
それではまた次回、お楽しみに。
LATEST ENTRY
